１９８０年に、貸ガレージからの創業だったという株式会社竹原理研。竹原利一社長が独立前に勤めていた会社で、技術の高さが評価され、自動化が今日のように普及するその前から、自動化機械や省力化機械の製造に関わることもあったといいます。独立に際しては「一般的な部品加工業では、価格競争に巻き込まれることは目に見えていたので、最初から産業機械の開発から手がける会社を作ろうと思っていました」と語っています。
　創業当時は、近隣の工場の設備など、注文されれば、可能な限り引き受けていたと竹原社長。「銀行通帳のビニールケースを作る金型の製造から機械修理など、来るもの拒まずで、あらゆる業種のあらゆる注文に応えてきたことが、当社の技術力をさらに高め、また納めた仕事が実績となって次のお客様を紹介いただくなど、顧客開拓にもつながっていきました」。
　そうしたなかで、まだまだ人の手に頼るところの多い製造現場で、その作業がやがて機械に取って代わられる時代が来ることはわかっていたと語る竹原社長。省力化を図るための自動機械の開発・製造を主事業と定めていました。同社がまず手がけた自動機械は、ある大手総合電器メーカーに納めた自動組立機だったといいます。
　「部品をつまみながら角度を変えるなど、とても複雑な作業をこなす人間の手に、機械はなかなか勝てません。今日のロボットのような技術もなかった当時はボディの差し込み口に部品を取り付ける組立機ではなく、その本体のジャック板の検査機から参入しました」と当時を振り返って、竹原社長は話しています。やがて、その検査機も色の判別まで行う自動検査機に進化させ、高い評価を得ることになりました。

▲設計専任の社員は置かず、現場の技術者が個々の考えで設計から製作まで行っている

　製造業における省力化、自動化の流れを長く見てきた竹原社長は、「日本のものづくりが、人件費の安い海外に移転したものの、まず中国の人件費が高騰し、製造拠点はベトナム、カンボジア、ミャンマーなどへ移っています。今後は、これらの国で省力化自動機械の需要が高まるでしょうし、中国では、ロボット化が急速に進展しているようです。このように一度海外に拠点を移したメーカーが、日本に帰ってくることはないと考えています」と話していました。
　そうしたなかで、同社が今後のビジョンとして注目しているのが、医療や介護関係です。
　「高齢社会で入浴や歩行にサポートが必要な人は増え続けていますし、また、手術後のリハビリでも補助機器が大切な役割を果たしています。品質の確かさが求められる医療の検査キッドの自動組立機や分注機にこれまで通りに携わっていくのはもちろん、長年に培った経験や発想力、技術を活かして介護などの補助機器の開発を進めていきたいと考えており、現在、堺市産業振興センターの" さかい健康医療ものづくり研究会" にも参加しています」と竹原社長は語っていました。

▲特定の産業領域を定めず、幅広く対応できることを強みとしている